定義を分ける理由
KPIは事業の見せたい姿を表し、会計数値は制度に沿った結果を示します。同じ売上でも、計上時点や対象範囲が違えば数値は一致しません。定義を分けておかないと、比較するときに話が噛み合わなくなります。
定義書の例
| 項目 | 定義 | 単位 | 担当 |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 会計基準に基づく売上 | 百万円 | 経理 |
| 受注件数 | 契約締結済み件数 | 件 | 営業 |
| ARPU | 対象顧客1人当たり売上 | 円 | 事業企画 |
運用ルール
- 定義書を1ファイルに集約する
- 改定時に版番号を残す
- 会計数値とKPIの差を説明する
- 月次レビューで定義のズレを確認する
ズレやすい場面
分母が変わる指標、途中で範囲が変わった指標、期末だけ集計条件が変わる指標は特に注意が必要です。定義が曖昧だと、グラフでは上がって見えても会議では説明できません。
JapanKaikeiの活用
会計数値の単位を先に固定しておけば、KPIの定義書と突き合わせやすくなります。まず金額の土台をそろえ、その上に事業KPIを重ねるのが実務的です。
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